＜直前期集中連載＞財表理論インプット＆アウトプット同時マスター講座（第32回）―ストック・オプション会計基準・株主資本等変動計算書会計基準

３．ストック・オプション等に関する会計基準

65．ストック・オプションが費用認識される根拠
　ストック・オプションを付与し，これに応じて企業が従業員等から取得する（　①　）は，その取得に応じて（　②　）として計上し，対応する金額を，ストック・オプションの権利の行使又は失効が確定するまでの間，貸借対照表の純資産の部に（　③　）として計上する。
　この根拠は，従業員等に付与されたストック・オプションを（　④　）として，これと引き換えに，企業に（　⑤　）され，（　⑥　）した点に求められる。
⇒「基準」４項，35項，→Ｈ26・64回②，Ｈ20・58回②

66．権利不行使による失効が生じた場合の会計処理とその根拠
　権利不行使による失効が生じた場合には，新株予約権として計上した額のうち，当該失効に対応する部分を（　①　）として計上する。
　この場合には，結果として会社は（　②　），（　③　）ことになる。それゆえ，新株予約権が行使されずに消滅した結果，新株予約権を付与したことに伴う（　④　）ことになるからである。
⇒「基準」９項，46項，→Ｈ20・58回②

４．株主資本等変動計算書に関する会計基準

67．株主資本等変動計算書の必要性
　株主資本等変動計算書が導入されるに至った理由は次の２点からである。
(1)　（　①　）や（　②　）が増加していること等から，（　③　）のため。
(2)　会社法上，いつでも（　④　）や（　⑤　）となったので，資本金，準備金及び剰余金の（　⑥　）するため。
⇒「基準」17項，18項，→Ｈ19・57回①

（著者紹介）
早谷　準一（はやたに　じゅんいち）
専門学校東京CPA会計学院講師
東京CPA会計学院で、税理士コース財表理論を長年担当。また、中小企業診断士として各種研修、講義等活動の分野も広げている。『会計人コース』特集・付録等への執筆多数。著書に『明快図解　経営分析の基本』（祥伝社、共著）などがある。
（注）本連載は、『会計人コース』2018年5月号付録『すらすら財表理論』の内容を加筆・修正したものです。

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