解 答
解 説
1.機械
(1) 8年の200%定率法(償却率0.25)のX1年度~X5年度の減価償却費および未償却残高
(2) X6年度の減価償却費および未償却残高
① 定率法による償却額:
2,610万円×0.25≒653万円
② 残存耐用年数による均等償却額:
2,610万円÷3年=870万円
よって,①<②となるので,残存耐用年数による均等償却による。
③ 機械のB/S価額:
2,610万円(期首)-870万円(減価償却費)=1,740万円
2.備品
(1) 総項数:
{8×(8+1)}÷2=36項
(2) 前期末まで(5年)の項数の和:
8項+7項+6項+5項+4項=30項
(3) 減価償却費:
10,000万円×90%÷36項×3項=750万円
(4) 当期末の減価償却累計額:
10,000万円×90%÷36項×33項=8,250万円
(5) 備品のB/S価額:
10,000万円(取得原価)-8,250万円(減価償却累計額)=1,750万円
3.株式交付費
(1) 当期の株式交付費償却:
4,188万円÷36ヵ月×12ヵ月=1,396万円
(2) 当期末の株式交付費償却累計額:
4,188万円÷36ヵ月×21ヵ月=2,443万円
(3) 株式交付費のB/S価額:
4,188万円-2,443万円=1,745万円
〈執筆者紹介〉
加藤 大吾(かとう・だいご)
早稲田大学大学院会計研究科非常勤講師・公認会計士
2003年早稲田大学政治経済学部経済学科卒。2005年公認会計士登録。東京CPA会計学院にて公認会計士講座(簿記)・日商簿記検定講座の講師業務の傍ら、監査法人にて監査業務にも従事。2015年より早稲田大学大学院会計研究科非常勤講師。著書に『税理士試験 簿記論・財務諸表論 総合問題なるほど解法ナビ』(中央経済社)がある。
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