＜直前期集中連載＞財表理論インプット＆アウトプット同時マスター講座（第14回）―有形固定資産①

30．減耗償却における対象資産の定義と減価償却との相違点
　減耗性資産とは，（　①　）を表す資産であり，その全体としての用役をもって生産に役立つものではなく，採取されるに応じてその（　②　）されるものである。
　減耗償却と減価償却との相違点を整理すると次のとおりである。

31．固定資産の取得原価の決定について①
(1)　自家建設の場合
　固定資産を自家建設した場合には，適正な原価計算基準に従って製造原価を計算し，これに基づいて取得原価を計算する。建設に要する（　①　）に属するものは，これを（　②　）。
　これは，固定資産の取得に充てられた（　③　）として処理すると，（　④　）はなく，（　⑤　）から適切でないからである。
⇒「連続意見書第三」第一・四・２

(2)　現物出資の場合
　取得した財貨又はサービスの取得価額は，対価として用いられた（　①　）の契約日における（　②　）若しくは（　③　）の（　④　）のうち，いずれか（　⑤　）をもって測定可能な評価額で算定する。
⇒ ｢ストック・オプション等に関する会計基準｣15項(2)，｢連続意見書第三｣第一・四・３

（著者紹介）
早谷　準一（はやたに　じゅんいち）
専門学校東京CPA会計学院講師
東京CPA会計学院で、税理士コース財表理論を長年担当。また、中小企業診断士として各種研修、講義等活動の分野も広げている。『会計人コース』特集・付録等への執筆多数。著書に『明快図解　経営分析の基本』（祥伝社、共著）などがある。
（注）本連載は、『会計人コース』2018年5月号付録『すらすら財表理論』の内容を加筆・修正したものです。

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