長島 正浩(茨城キリスト教大学教授)
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問題(空欄補充)
ストック・オプションを付与し,これに応じて企業が従業員等から取得するサービスは,その取得に応じて( ① )として計上し,対応する金額を,ストック・オプションの権利の行使又は( ② )が確定するまでの間,貸借対照表の純資産の部に( ③ )として計上する。
解答・解説
① 費用
② 失効
③ 新株予約権
*SO会計基準4項
『借方に“費用の発生” 貸方に“純資産の増加” めちゃくちゃムズい!』(桜井23版,259頁「設例3」)
◎復習しましょう!
1.CF計算書
2.一株当たり当期純利益
3₋1.金融商品会計①‐⑦
3₋2.金融商品会計⑧‐⑭
3‐3.金融商品会計⑮‐⑳
4-1.棚卸資産会計①‐⑥
4-2. 棚卸資産会計⑦‐⑫
5‐1.収益認識会計①‐⑦
5₋2.収益認識会計⑧-⑫
6.リース会計①‐⑥
7.固定資産の減損①‐⑩
8.ソフトウェア会計①‐⑥
9.研究開発費会計①‐⑦
10.繰延資産①‐⑦
11.退職給付会計①‐⑥
12.資産除去債務①‐⑥
13. 税効果会計①‐⑥
〈執筆者紹介〉
長島 正浩(ながしま・まさひろ)
茨城キリスト教大学経営学部教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師,会計事務所(監査法人),証券会社勤務を経て,専門学校,短大,大学,大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後,松本大学松商短期大学部准教授を経て,現在に至る。この間35年以上にわたり,簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。
*本連載は,『会計人コース』2020年1月号付録『まいにち1問ポケット財表理論』に加筆修正したものです。