＜直前期集中連載＞財表理論インプット＆アウトプット同時マスター講座（第23回）―繰延資産

９．繰延資産

47．繰延資産の計上および定義
　（　①　）は，次期以後の期間に（　②　）して処理するため，経過的に貸借対照表の資産の部に（　③　）。
　ここで，「（　①　）」とは，（　④　）し，これに（　⑤　）にもかかわらず，その（　⑥　）をいう。　
⇒「企業会計原則」第三・一・Ｄ，「企業会計原則注解」注15，→Ｈ26・64回①，Ｈ８・46回②

48．繰延資産を繰延経理する根拠
　（　①　）の見地から，（　②　）に基づき，当期の支出額を（　③　），将来の費用として繰延経理を行うため，貸借対照表に資産計上が認められる。
⇒「連続意見書第五」第一・二，→Ｈ19・57回②，Ｈ８・46回②

49．株式交付費の会計処理とその根拠
　現行の国際的な会計基準では，株式交付費は，（　①　）として，（　②　）こととされている。これに対して，実務対応報告では，以下の理由により，当面，これまでの会計処理を踏襲し，株式交付費は（　③　）として処理（（　④　）処理も含む。）することとしている。

(1)　株式交付費は（　⑤　）するものであるが，その（　⑥　）こと
(2)　株式交付費は社債発行費と同様，（　⑦　）を行うために要する支出額であり，（　⑧　）と考えられること
(3)　（　⑨　）を（　⑩　）させることが投資家に有用な情報を提供することになること
⇒実務対応報告第19号「繰延資産の会計処理に関する当面の取扱い」３(1)

（著者紹介）
早谷　準一（はやたに　じゅんいち）
専門学校東京CPA会計学院講師
東京CPA会計学院で、税理士コース財表理論を長年担当。また、中小企業診断士として各種研修、講義等活動の分野も広げている。『会計人コース』特集・付録等への執筆多数。著書に『明快図解　経営分析の基本』（祥伝社、共著）などがある。
（注）本連載は、『会計人コース』2018年5月号付録『すらすら財表理論』の内容を加筆・修正したものです。

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