【毎日簿記10分ドリル】第6回:棚卸資産(売価還元法)


解 答

解 説

1.売価還元平均原価法の原価率(単位:円)
168,000+840,000/224,000+840,000+320,000+140,000-84,000-170,000+74,000=0.75

2.売価還元低価法の原価率(単位:円)
168,000+840,000/224,000+840,000+320,000+140,000-84,000=0.7

3.期末帳簿棚卸高(売価)
1,344,000円(売価還元平均原価法の分母)-1,200,000円(売上高)=144,000円

4.期末商品棚卸高と商品評価

(1) 期末商品棚卸高
144,000円×0.75=108,000円

(2) 棚卸減耗費
(144,000円-128,000円)×0.75=12,000円

(3) 商品評価損
128,000円×(0.75-0.7)=6,400円

5.営業利益
1,200,000円(売上高)-{168,000円(期首商品)+840,000円(当期仕入高)-108,000円(期末商品)+6,400円(商品評価損)}-12,000円(棚卸減耗費)=281,600円


〈執筆者紹介〉
加藤 大吾(かとう・だいご)
早稲田大学大学院会計研究科非常勤講師・公認会計士
2003年早稲田大学政治経済学部経済学科卒。2005年公認会計士登録。東京CPA会計学院にて公認会計士講座(簿記)・日商簿記検定講座の講師業務の傍ら、監査法人にて監査業務にも従事。2015年より早稲田大学大学院会計研究科非常勤講師。著書に『税理士試験 簿記論・財務諸表論 総合問題なるほど解法ナビ』(中央経済社)がある。

記事一覧
① 当座預金
② 現金
③ 有価証券
④ 貸倒引当金
⑤ 一般商品売買
⑥ 棚卸資産(売価還元法)
⑦ 工事契約
⑧ 特殊商品売買
⑨ 本支店会計
⑩ 固定資産・繰延資産
⑪ ソフトウエア
⑫ リース取引
⑬ セールアンドリースバック取引
⑭ 固定資産の減損
⑮ 社債
⑯ 資産除去債務
⑰ デリバティブ取引
⑱ 税効果会計
⑲ 純資産会計
⑳ ストック・オプション
㉑ 合併会計
㉒ 会計上の変更
㉓ 外貨建有価証券
㉔ 為替予約(独立処理)
㉕ キャッシュフロー計算書


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