連載 『会計士・税理士・簿記検定 財務会計のセンスが身につくプチドリル』(第173回)ー 企業結合会計⑧


長島 正浩(茨城キリスト教大学教授)

*連載のねらいはこちら!

問題(空欄補充)

「取得」に対しては,ある企業が他の企業の( ① )を獲得することとなるという経済的実態を重視し,( ② )により会計処理することとなる。これは,企業結合の多くは,実質的にはいずれかの結合当事企業による( ③ )と同じであり,交付する現金及び株式等の投資額を( ④ )として他の結合当事企業から受入れる( ⑤ )を評価することが一般的な購入取引の会計処理と整合するからである。

解答・解説

① 支配
② パーチェス法
③ 新規の投資
④ 取得価額
⑤ 資産及び負債

*企業結合会計基準67項
『ごく簡単に言うと,企業結合なんてスーパーマーケットで買い物するのと同じ!』

◎復習しましょう!
1.CF計算書
2.一株当たり当期純利益
3₋1.金融商品会計①‐⑦
3₋2.金融商品会計⑧‐⑭
3‐3.金融商品会計⑮‐⑳
4-1.棚卸資産会計①‐⑥
4-2. 棚卸資産会計⑦‐⑫
5‐1.収益認識会計①‐⑦
5₋2.収益認識会計⑧-⑫
6.リース会計①‐⑥
7.固定資産の減損①‐⑩
8.ソフトウェア会計①‐⑥
9.研究開発費会計①‐⑦
10.繰延資産①‐⑦
11.退職給付会計①‐⑥
12.資産除去債務①‐⑥
13.税効果会計①‐⑥
14.ストック・オプション会計と役員賞与(報酬)会計①‐⑧
15.自己株式①‐⑦
16.準備金の減少①‐⑥
17.純資産の部の表示①‐⑦
18.株主資本等変動計算書①‐⑤
19-1.企業結合会計①‐⑦

〈執筆者紹介〉
長島 正浩
(ながしま・まさひろ)
茨城キリスト教大学経営学部教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師,会計事務所(監査法人),証券会社勤務を経て,専門学校,短大,大学,大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後,松本大学松商短期大学部准教授を経て,現在に至る。この間35年以上にわたり,簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。

*本連載は,『会計人コース』2020年1月号付録『まいにち1問ポケット財表理論』に加筆修正したものです。


関連記事

【お知らせ】申込受付中!『わかる! 使える! うまくいく! 内部監査 現場の教科書』(浦田信之 著)出版記念セミナー

好評発売中✨『マニュアルには載っていない 会計士監査 現場の教科書』

【広告のご案内】掲載要領(PDF資料)

ページ上部へ戻る