連載 『会計士・税理士・簿記検定　財務会計のセンスが身につくプチドリル』（第206回）ー 包括利益①

長島 正浩（茨城キリスト教大学教授）

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問題（空欄補充）

包括利益を表示する目的は，期中に認識された取引及び経済的事象（ （  ①  ）を除く。）により生じた（  ②  ）を報告することである。包括利益の表示によって提供される情報は，投資家等の（  ③  ）が企業全体の事業活動について検討するのに役立つことが期待されるとともに，（  ④  ）との連携（純資産と包括利益とのクリーン・サープラス関係）を明示することを通じて，財務諸表の理解可能性と（  ⑤  ）を高め，また，国際的な会計基準との（  ⑥  ）にも資するものと考えられる。

解答・解説

①　資本取引
②　純資産の変動
③　財務諸表利用者
④　貸借対照表
⑤　比較可能性
⑥　コンバージェンス

＊包括利益会計基準21項
『投資家は包括利益情報を意思決定に利用しているのかしら？』

◎復習しましょう！
１．CF計算書
２．一株当たり当期純利益
３₋１．金融商品会計①‐⑦
３₋２．金融商品会計⑧‐⑭
３‐３．金融商品会計⑮‐⑳
４-１．棚卸資産会計①‐⑥
４-２. 棚卸資産会計⑦‐⑫
５‐１．収益認識会計①‐⑦
５₋２．収益認識会計⑧-⑫
６．リース会計①‐⑥
７．固定資産の減損①‐⑩
８．ソフトウェア会計①‐⑥
９．研究開発費会計①‐⑦
10．繰延資産①‐⑦
11．退職給付会計①‐⑥
12．資産除去債務①‐⑥
13．税効果会計①‐⑥
14．ストック・オプション会計と役員賞与（報酬）会計①‐⑧
15．自己株式①‐⑦
16．準備金の減少①‐⑥
17．純資産の部の表示①‐⑦
18．株主資本等変動計算書①‐⑤
19-1．企業結合会計①‐⑦
19-2．企業結合会計⑧‐⑫
20．事業分離会計①‐⑤
21．連結会計①‐⑥
22．外貨換算会計①‐⑤
23．過年度遡及会計①‐⑥

〈執筆者紹介〉
長島　正浩（ながしま・まさひろ）
茨城キリスト教大学経営学部教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師，会計事務所（監査法人），証券会社勤務を経て，専門学校，短大，大学，大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後，松本大学松商短期大学部准教授を経て，現在に至る。この間35年以上にわたり，簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。

＊本連載は，『会計人コース』2020年1月号付録『まいにち1問ポケット財表理論』に加筆修正したものです。