村上翔一(敬愛大学准教授)
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問題
有形固定資産の取得原価の算定方法は取得方法によって異なる。購入の場合、購入代価に付随費用を加えて取得原価とする。自家建設の場合、( ア )に従って製造原価を計算し、これに基づいて取得原価とする。なお、建設に要する( イ )で稼働前の期間に属するものは、これを取得原価に算入することができる。交換の場合、自己所有の有形固定資産と交換に有形固定資産を取得した場合、交換に供された自己資産の( ウ )をもって取得原価とし、自己所有の株式・社債等と有形固定資産を交換した場合、当該有価証券の( エ )又は( ウ )をもって取得原価とする。贈与の場合、有形固定資産の( オ )をもって取得原価とする。
解答・解説
ア 適正な原価計算基準
イ 借入資本の利子
ウ 適正な簿価
エ 時価
オ 公正に評価した額
連続意見書第三、第一・四
現物出資によって固定資産を受け入れた場合には、出資者に対して交付された株式の発行価額をもって取得原価とする(連続意見書第三、第一・四・3)。
◎復習しましょう!(バックナンバー)
第1回 棚卸資産①
第2回 棚卸資産②
第3回 棚卸資産③
第4回 棚卸資産④
第5回 棚卸資産⑤
第6回 有価証券①
第7回 有価証券②
第8回 有価証券③
第9回 有価証券④
第10回 有価証券⑤
第11回 有形固定資産①
第12回 有形固定資産②
【執筆者紹介】
村上 翔一(むらかみ しょういち)
明治大学大学院経営学研究科博士後期課程修了(博士(経営学))。明治大学専門職大学院会計専門職研究科教育補助講師、敬愛大学専任講師を経て現在敬愛大学経済学部准教授。
<主な論文>
「保有者における電子マネーの会計処理」『簿記研究』(日本簿記学会)第2巻第1号、2019年(日本簿記学会奨励賞)
「ICOに関する会計処理」『敬愛大学研究論集』第98号、2020年
「ブロックチェーン技術の進展と簿記」『AI時代に複式簿記は終焉するか』(岩崎勇編著)、税務経理協会、2021年
「コンセンサス・アルゴリズムの観点に基づく暗号資産の会計処理―マイニング、ステーキング、ハーベスティングの理解を通じて―」『敬愛大学研究論集』第100号、2021年 他
*本連載は、「会計人コース」2019年11月号「特集:勉強したくなる「習慣化」のススメ 7日間理論ドリル」を大幅に加筆修正したものです。