＜直前期集中連載＞財表理論インプット＆アウトプット同時マスター講座（第15回）―有形固定資産②

31．固定資産の取得原価の決定について②
(3)　交換の場合
　自己所有の固定資産と交換に固定資産を取得した場合には，（　①　）を取得原価とする。これは，（　②　）の交換では，両資産の間で（　③　）が行われたものと考え，譲渡資産と取得資産との間には（　④　）が存在するとみるからである。
　自己所有の有価証券等と固定資産を交換した場合には，当該有価証券の（　⑤　）をもって取得原価とする。これは，（　⑥　）の交換では，保有している有価証券を売却し（　⑦　）したとみて（　⑧　）とともに，（　⑨　）したとみるからである。
⇒「事業分離等に関する会計基準」70項，「連続意見書第三」第一・四・４

(4)　贈与の場合
　固定資産を贈与された場合には，時価等を基準とした（　①　）をもって取得原価とする。これは，無償取得資産であっても，（　②　）するにもかかわらず，簿外資産として処理するならば，（　③　）ことになり，（　④　）からである。
⇒「連続意見書第三」第一・四・５，「企業会計原則」第三・五・Ｆ　→Ｈ８・46回①

32．（正規の）減価償却の意義，目的および効果
(1)　減価償却は，（　①　）に基づいて有形固定資産の取得原価をその耐用期間における（　②　）することをいう。
(2)　減価償却の最も重要な目的は，適正な費用配分を行うことによって，（　③　）ことである。
(3)　減価償却の効果には，固定資産に投下した資金が（　④　）されるという（　⑤　）と減価償却費は（　⑥　）であることから（　⑦　）がある。
⇒「連続意見書第三」第一・一，同二，→Ｈ23・61回②（正誤問題），Ｈ16・54回①

（著者紹介）
早谷　準一（はやたに　じゅんいち）
専門学校東京CPA会計学院講師
東京CPA会計学院で、税理士コース財表理論を長年担当。また、中小企業診断士として各種研修、講義等活動の分野も広げている。『会計人コース』特集・付録等への執筆多数。著書に『明快図解　経営分析の基本』（祥伝社、共著）などがある。
（注）本連載は、『会計人コース』2018年5月号付録『すらすら財表理論』の内容を加筆・修正したものです。

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