＜直前期集中連載＞財表理論　インプット＆アウトプット同時マスター講座（第9回）―金融商品②

23．子会社株式及び関連会社株式を取得原価で評価する理由
　子会社株式については，（　①　）という考え方から，取得原価をもって貸借対照表価額とすることとした。
　関連会社株式は，（　②　）として保有する株式であることから，（　③　）の会計処理を行うことが適当であり，取得原価をもって貸借対照表価額とすることとした。
⇒「基準」17項，73項，74項，→Ｈ16・54回②

24．その他有価証券の評価とその根拠，評価差額の取扱い，評価差額の取扱いに関する基本的な考え方，および部分純資産直入法の根拠
　その他有価証券については，（　①　）に基づき，（　②　）をもって貸借対照表価額とし，評価差額は（　③　）に基づき，（　④　）法または（　⑤　）法のいずれかの方法により処理する。
　その他有価証券については，（　⑥　）もあり，また（　⑦　）から，評価差額を直ちに当期の損益として処理することは適切ではなく，純資産の部に記載すべきである。また，企業会計上，（　⑧　）から，これまで（　⑨　）に基づく銘柄別の評価差額の損益計算書への計上が認められてきたことを考慮し，（　⑩　）法によることもできることとした。
⇒「基準」18項，76項～78項，80項，→Ｈ29・67回①，Ｈ28・66回①，Ｈ16・54回②

（著者紹介）
早谷　準一（はやたに　じゅんいち）
専門学校東京CPA会計学院講師
東京CPA会計学院で、税理士コース財表理論を長年担当。また、中小企業診断士として各種研修、講義等活動の分野も広げている。『会計人コース』特集・付録等への執筆多数。著書に『明快図解　経営分析の基本』（祥伝社、共著）などがある。
（注）本連載は、『会計人コース』2018年5月号付録『すらすら財表理論』の内容を加筆・修正したものです。

＜バックナンバー＞

①連載のはじめに＆概念FW①

②概念FW②

③継続性原則・会計上の変更①

④継続性の原則・会計上の変更②

⑤過去問にチャレンジ①

⑥資産概念

⑦資産評価

⑧金融商品①