＜直前期集中連載＞財表理論　インプット＆アウトプット同時マスター講座 （第8回）―金融商品①

20．金融資産の評価基準に関する基本的な考え方とその根拠
　（　①　）に有価証券を区分し，所定の有価証券を（　②　）で評価する。
(1)〔投資情報〕　投資者が（　③　）を行うために，時価評価により，（　④　）させ，投資者に的確な財務情報を提供する。
(2)〔企業の財務認識〕　企業側では，時価評価により，（　⑤　）と（　⑥　）及び（　⑦　）の的確な把握のために必要である。
(3)〔国際的調和化〕　時価評価により，国際的な視点から（　⑧　）や（　⑨　）し，（　⑩　）に資する。
⇒｢基準」64項～66項，→Ｈ26・64回②，Ｈ16・第54回②，Ｈ11・49回①，Ｈ８・46回①

21．売買目的有価証券の定義，評価とその根拠，および評価差額の取扱いとその根拠
(1)　売買目的有価証券とは，（　①　）として保有する有価証券である。
(2)　（　②　）は有価証券の期末時点での（　③　）に求められると考えられるから，（　④　）をもって貸借対照表価額とする。
(3)　売買目的有価証券は，（　⑤　），（　⑥　）にあたる評価差額が企業にとっての（　⑦　）と考えられるから，（　⑧　）として処理する。
⇒「基準」15項，70項，→Ｈ26・64回②，Ｈ18・56回①，Ｈ16・54回②

22．満期保有目的の債券を時価評価しない理由
　満期保有目的の債券については，時価が算定できるものであっても，（　①　）としており，満期までの間の（　②　）から，原則として，（　③　）に基づいて算定された価額をもって貸借対照表価額とすることとした。
⇒「基準」16項，71項，→Ｈ16・54回②

（著者紹介）
早谷　準一（はやたに　じゅんいち）
専門学校東京CPA会計学院講師
東京CPA会計学院で、税理士コース財表理論を長年担当。また、中小企業診断士として各種研修、講義等活動の分野も広げている。『会計人コース』特集・付録等への執筆多数。著書に『明快図解　経営分析の基本』（祥伝社、共著）などがある。
（注）本連載は、『会計人コース』2018年5月号付録『すらすら財表理論』の内容を加筆・修正したものです。

＜バックナンバー＞

①連載のはじめに＆概念FW①

②概念FW②

③継続性原則・会計上の変更①

④継続性の原則・会計上の変更②

⑤過去問にチャレンジ①

⑥資産概念

⑦資産評価