＜直前期集中連載＞財表理論インプット＆アウトプット同時マスター講座（第33回）―企業会計原則

１．企業会計原則

68．損益計算書の本質
　損益計算書は，企業の（　①　）を明らかにするため，（　②　）に属するすべての収益とこれに（　③　）するすべての費用とを記載して経常利益を表示し，これに特別損益に属する項目を加減して（　④　）を表示しなければならない。
⇒第二・一本文

69．発生主義会計
　すべての費用及び収益は，その（　①　）及び（　②　）に基づいて計上し，その（　③　）した期間に正しく割当てられるように処理しなければならない。ただし，（　④　）は，原則として，当期の損益計算に算入してはならない。
⇒第二・一・Ａ，→Ｈ29・67回①，Ｈ26・64回②，Ｈ21・59回①，Ｈ18・56回①，Ｈ14・52回①，Ｈ10・48回①

70．実現主義の原則の規定・要件・採用根拠
　売上高は，（　①　）に従い，商品等の販売又は役務の給付によって（　②　）したものに限る。この場合，収益認識要件として，（　③　）とそれに対する（　④　）が求められている。
　（　①　）の採用根拠は，次の２点にある。
(1)　外部第三者に対する販売によって対価が確定するので，（　⑤　）される。
(2)　現行の制度会計では，（　⑥　）という計算構造の下で，（　⑦　）ことが要請されるため，（　⑧　）が必要である。
⇒第二・三・Ｂ，「わが国の収益認識に関する研究報告（中間報告）―ＩＡＳ第18号「収益」に照らした考察―　平成21年　日本公認会計士協会」Ⅰ・１．
→Ｈ18・56回①，Ｈ10・48回①

（著者紹介）
早谷　準一（はやたに　じゅんいち）
専門学校東京CPA会計学院講師
東京CPA会計学院で、税理士コース財表理論を長年担当。また、中小企業診断士として各種研修、講義等活動の分野も広げている。『会計人コース』特集・付録等への執筆多数。著書に『明快図解　経営分析の基本』（祥伝社、共著）などがある。
（注）本連載は、『会計人コース』2018年5月号付録『すらすら財表理論』の内容を加筆・修正したものです。

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