27.通常の販売目的で保有する棚卸資産の評価基準とその根拠
(1) 通常の販売目的(販売するための製造目的を含む。)で保有する棚卸資産は,( ① )をもって貸借対照表価額とし,期末における( ② )場合には,当該( ③ )をもって貸借対照表価額とする。
(2) 取得原価基準は,( ④ )という意味においての( ⑤ )であるとみることができる。したがって,( ⑥ )し,投資額の回収が見込めなくなった場合には,( ⑦ )で回収可能性を反映させるように,( ⑧ )ために帳簿価額を切り下げる会計処理が適切である。これにより,( ⑨ )することができるものと考えられる。
⇒「基準」7項,36項,→H21・59回②,H18・56回②
28.棚卸資産の収益性の低下の判断基準
棚卸資産の場合には,通常,( ① )点に特徴がある。よって,( ② )には,収益性が低下していると考え,帳簿価額の切下げを行うことが適当である。
⇒「基準」37項,40項,41項,→H21・59回②
29.棚卸資産の収益性の低下に係る損益の表示とその根拠
企業が通常の販売目的で保有する棚卸資産について,収益性が低下した場合の簿価切下額は,( ① )ため,( ② )として扱うことが適当と考えられる。
⇒「基準」62項
(著者紹介)
早谷 準一(はやたに じゅんいち)
専門学校東京CPA会計学院講師
東京CPA会計学院で、税理士コース財表理論を長年担当。また、中小企業診断士として各種研修、講義等活動の分野も広げている。『会計人コース』特集・付録等への執筆多数。著書に『明快図解 経営分析の基本』(祥伝社、共著)などがある。
(注)本連載は、『会計人コース』2018年5月号付録『すらすら財表理論』の内容を加筆・修正したものです。
<バックナンバー>
⑥資産概念
⑦資産評価