イメージでつかむ「会計基準」:明瞭性の原則とは

明瞭性の原則

第16回 明瞭性の原則2

本連載は、『会計人コース』2018年9月号 別冊付録『イメージで学ぶ「会計基準」』を 編集部で加工・再編集したものです。バックナンバーはこちらからご購入ください。

自社の財政状態や経営成績を利害関係者に伝える際、簡略な報告と詳細な報告、どちらがわかりやすいでしょうか?

詳細に報告したほうが、利害関係者により細かい情報が伝わりますが、すべてを表示するのは現実的に困難です。

そこで、財務諸表を明瞭に表示する方法が5つあります。

まずは、区分表示です。経済活動を営業活動と営業外活動に区分し、現金や商品等1年以内に動く財産と建物等1年以上動かない財産に区分します。

次に総額表示です。儲けだけでなく、元手と収入の全体を表示します。つまり、収益・費用の額の相殺や、資産・負債及び純資産の額の相殺は行わずに、総額で表示します。

3つめが科目の概観性です。すべての科目を詳細に表示するのではなく、重要性の高い項目は厳密に表示し、重要性に乏しい項目は簡略に表示します。重要な科目は細かく、重要でない科目はざっくりと、ということですね。

そして4つめは注記です。注記によって財務諸表本文の補足説明をします

最後に附属明細表です。これによって自社が保有する有価証券や建物等の詳細を表示します。

利害関係者に誤解されるのを避けるために、注記や附属明細表といった補助的なデータを開示するのです。

上記では「総額表示」が明瞭としていますが、有価証券評価益や有価証券評価損のように純額で表示される項目もあります。

ちなみに、金融商品取引法では「附属明細表」と表示され、会社法では「附属明細書」と表示されます。拠って立つ法律によって呼び名が変わるので、要注意ですね。


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