連載 『会計士・税理士・簿記検定　財務会計のセンスが身につくプチドリル』（第57回）ー 収益認識会計⑦

長島 正浩（茨城キリスト教大学教授）

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問題（空欄補充）

契約の当事者が合意した支払時期により，財又はサービスの（  ①  ）への移転に係る信用供与についての重要な便益が（  ①  ）又は企業に提供される場合には，（  ①  ）との契約は重要な（  ②  ）を含む場合がある。その場合，取引価格の算定にあたっては，金利相当分を調整する。収益は，財又はサービスが（  ①  ）に移転した時点で，当該財又はサービスに対して（  ①  ）が支払うと見込まれる（ ③  ）を反映する金額で認識する。

解答・解説

①　顧客
②　金融要素
③　現金販売価格

＊収益認識会計基準56項，57項
”割賦販売の設例がわかりやすい！”（桜井23版，130-131頁「設例7」）

◎復習しましょう！
１．CF計算書
２．一株当たり当期純利益
３₋１．金融商品会計①‐⑦
３₋２．金融商品会計⑧‐⑭
３‐３．金融商品会計⑮‐⑳
４-１．棚卸資産会計①‐⑥
４-２. 棚卸資産会計⑦‐⑫
第51回　収益認識会計①
第52回　収益認識会計②
第53回　収益認識会計③
第54回　収益認識会計④
第55回　収益認識会計⑤
第56回　収益認識会計⑥

〈執筆者紹介〉
長島　正浩（ながしま・まさひろ）
茨城キリスト教大学経営学部教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師，会計事務所（監査法人），証券会社勤務を経て，専門学校，短大，大学，大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後，松本大学松商短期大学部准教授を経て，現在に至る。この間35年以上にわたり，簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。

＊本連載は，『会計人コース』2020年1月号付録『まいにち1問ポケット財表理論』に加筆修正したものです。