長島 正浩(茨城キリスト教大学教授)
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問題(空欄補充)
収益認識会計基準の基本となる原則は,約束した財又はサービスの顧客への( ① )を当該財又はサービスと交換に企業が( ② )を得ると見込む( ③ )の額で描写するように,収益を( ④ )することである。
解答・解説
① 移転
② 権利
③ 対価
④ 認識
*収益認識会計基準16項
”まずはざっくりと設例で押さえておく”桜井23版,124頁「設例1」)
◎復習しましょう!
1.CF計算書
2.一株当たり当期純利益
3₋1.金融商品会計①‐⑦
3₋2.金融商品会計⑧‐⑭
3‐3.金融商品会計⑮‐⑳
4-1.棚卸資産会計①‐⑥
4-2. 棚卸資産会計⑦‐⑫
〈執筆者紹介〉
長島 正浩(ながしま・まさひろ)
茨城キリスト教大学経営学部教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師,会計事務所(監査法人),証券会社勤務を経て,専門学校,短大,大学,大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後,松本大学松商短期大学部准教授を経て,現在に至る。この間35年以上にわたり,簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。
*本連載は,『会計人コース』2020年1月号付録『まいにち1問ポケット財表理論』に加筆修正したものです。