＜直前期集中連載＞財表理論　インプット＆アウトプット同時マスター講座（第33回）―企業会計原則

Ⅵ　損益会計①

１．企業会計原則

68．損益計算書の本質　★★
　損益計算書は，企業の①経営成績を明らかにするため，②一会計期間に属するすべての収益とこれに③対応するすべての費用とを記載して経常利益を表示し，これに特別損益に属する項目を加減して④当期純利益を表示しなければならない。

69．発生主義会計　★★★
　すべての費用及び収益は，その①支出及び②収入に基づいて計上し，その③発生した期間に正しく割り当てられるように処理しなければならない。ただし，④未実現収益は，原則として，当期の損益計算に算入してはならない。

70．実現主義の原則の規定・要件・採用根拠　★★★
　売上高は，①実現主義の原則に従い，商品等の販売又は役務の給付によって②実現したものに限る。この場合，収益認識要件として，③財貨の移転又は役務の提供の完了とそれに対する④対価の成立が求められている。
①実現主義の原則の採用根拠は，次の２点にある。
(1)　外部第三者に対する販売によって対価が確定するので，⑤計算上の確実性ないし客観性が確保される。
(2)　現行の制度会計では，⑥投下資本回収余剰計算という計算構造の下で，⑦分配可能利益を適正に算定表示することが要請されるため，⑧収益には資金的裏付けが必要である。

＊自宅学習などで音読可能であれば、ぜひ音読しましょう！