連載 『会計士・税理士・簿記検定　財務会計のセンスが身につくプチドリル』（第24回）ー 金融商品会計⑩


長島 正浩（茨城キリスト教大学教授）

＊連載のねらいはこちら！

問題（空欄補充）

その他有価証券の（　①　）は（　②　）にとって有用な投資情報であるが，その他有価証券については，事業遂行上等の必要性から直ちに売買・換金を行うことには制約を伴う要素もあり，評価差額を直ちに（　③　）として処理することは適切ではないと考えられる。

解答・解説

①   時価
②   投資者
③   当期の損益

＊金融商品会計基準77項
　”売却することに制約があるのならそれは運用成果ではない”

◎復習しましょう！
１．CF計算書
２．一株当たり当期純利益
３₋１．金融商品会計①‐⑦
第22回　金融商品会計⑧
第23回　金融商品会計⑨

〈執筆者紹介〉
長島　正浩（ながしま・まさひろ）
茨城キリスト教大学経営学部教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師，会計事務所（監査法人），証券会社勤務を経て，専門学校，短大，大学，大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後，松本大学松商短期大学部准教授を経て，現在に至る。この間35年以上にわたり，簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。

＊本連載は，『会計人コース』2020年1月号付録『まいにち1問ポケット財表理論』に加筆修正したものです。


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