＜直前期集中連載＞財表理論インプット＆アウトプット同時マスター講座（第11回）―棚卸資産①

４．棚卸資産（棚卸資産評価に関する会計基準）
　
25．棚卸資産の範囲と各具体例
　棚卸資産の範囲は，次のいずれかに該当する財貨又は用役である。
(1) （　①　）において（　②　）に保有する財貨又は用役　　
例：（　③　），（　④　）
(2)　販売を目的として（　⑤　）の財貨又は用役　
例：（　⑥　），（　⑦　）
(3)　販売目的の財貨又は用役を（　⑧　）に短期間に消費されるべき財貨
例：（　⑨　），（　⑩　）
(4) （　⑪　）において短期間に消費されるべき財貨　例：（　⑫　），（　⑬　）
⇒「基準」３，28項～30項，「連続意見書第四」第一・七　→Ｈ13・51回②

26．後入先出法の長所と短所
　後入先出法の長所を(1)に，短所を(2)に指摘すると次のとおりである。
(1)　当期の収益に対しては，これと（　①　）の費用を計上すべきであるという考え方によれば，（　②　）には，後入先出法を用いる方が，他の評価方法に比べ，棚卸資産の購入から販売までの保有期間における市況の変動により生じる（　③　）することによって，より適切な期間損益の計算に資すると考えられてきた。
(2)　第一に，後入先出法は，棚卸資産が過去に購入した時からの価格変動を反映しない金額で貸借対照表に繰り越され続けるため，その（　④　）してしまう可能性がある。第二に，（　⑤　）場合には，期間損益計算から（　⑥　）され，その結果，期間損益が変動することとなる。第三に，後入先出法は，一般的に，（　⑦　）とはいえない。
⇒「基準」34－５項～34－８項，→Ｈ29・67回①，Ｈ21・59回②，Ｈ13・51回②

（著者紹介）
早谷　準一（はやたに　じゅんいち）
専門学校東京CPA会計学院講師
東京CPA会計学院で、税理士コース財表理論を長年担当。また、中小企業診断士として各種研修、講義等活動の分野も広げている。『会計人コース』特集・付録等への執筆多数。著書に『明快図解　経営分析の基本』（祥伝社、共著）などがある。
（注）本連載は、『会計人コース』2018年5月号付録『すらすら財表理論』の内容を加筆・修正したものです。

＜バックナンバー＞

②概念FW②