簿記論・財務諸表論
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問題12 ソフトウェア
当社は市場販売目的のソフトウェア60,000円を当期首から3年間で見込販売数量に基づいて減価償却計算を行う。当該ソフトウェアの見込販売数量の推移は初年度250個、2年度150個、3…
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問題11 繰延資産②
新技術の採用、新経営組織の採用、資源の開発及び市場の開拓のための支出は繰延資産として処理( ① できる ・ できない )。既存の製品、部品に係る従来と異なる使用方法の具体化、新製品の…
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問題10 繰延資産①
社債発行費は、原則として、支出時に( ① )として処理する。ただし、社債発行費を( ② )に計上することができる。( ② )として計上する場合には、社債の償還までの期間にわたり( ③…
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問題9 金融商品
金融商品の消滅の認識の考え方には、( ① )アプローチと( ② )アプローチがある。( ① )アプローチでは金融資産を( ② )に分解して( ③ )を認識することができないため、取引の実…
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問題8 有価証券③
当社が保有する新株予約権(取得原価:3,000円)について、そのすべてを権利行使することとした。権利行使時の払込総額は10,000円、同日における新株予約権の時価は3,500円であった…
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問題7 有価証券②
有価証券は( ① )が存在する場合、保有目的の変更が認められる。満期保有目的の債券から売買目的有価証…
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問題6 有価証券①
有価証券の取得時の認識基準には2つあり、原則として( ① )が適用され、( ② )によることもできる。両基準の相違は、例えば、契約日が当期、引渡日が翌期であった場合、有価証券の( ③ …
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問題5 付随費用の計算
ある株式50,000円を購入し、付随費用は1,000円であった。
(1)売買目的有価証券の場合の取得原価を答えなさい。
(2)自己株式の場合の取得原価を答えなさい。
…
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問題4 企業会計原則
企業会計原則一般原則二に( ① )の原則が存在する。( ① )であるための要件として、( ② )、( ③ )、( ④ )の3つが要求されると考えられる。この( ② )には( ⑤ )に…
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問題3 概念FW③
個別財務諸表に関して、包括利益のうち、( ① )から解放されていない部分を除き、過年度に計上された利益のうち期中に( ① )から解放された部分を加えると、( ② )が求められる。両利益…
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