<連載3>税理士試験・会計士試験・簿記検定 重要論点「有形固定資産」集中ゼミ(第35回)ー復習:減価償却

集中ゼミ

穂坂 治宏(税理士)

「有形固定資産」の学習お疲れ様でした。
ここでは減価償却について復習していきましょう!(全10問)

Q9 減価償却とは,( ① )の原則に基づき,有形固定資産の( ② )をその耐用期間の各事業年度に( ③ )することである。★★★

A
① 費用配分
② 取得原価
③ 配分
*連続意見書 第三 第一 一

Q10 減価償却の目的は,適正な費用配分による期間( ① )の適正化にある。このための計画的,規則的な減価償却を( ② )の減価償却という。★★★

A
① 損益計算
② 正規
*連続意見書 第三 第一 二

Q11 有形固定資産に投下された資金が減価償却によって売上高と( ① )されて,( ② )として回収されることを固定資産の流動化という。★★

A
① 対応
② 貨幣性資産

Q12 減価償却費は資金の流出を伴わない費用であり,減価償却費相当額の資金が貨幣性資産として( ① )される効果自己金融効果という。★★

A
① 留保

Q13 取得原価の費用配分基準には,生産高(利用高)と期間(耐用年数)がある。理論的には( ① )に比例した減価償却が望ましいが,総利用可能量の合理的な推定は困難であり,一般には( ② )が配分基準として用いられる。★★

A
① 生産高
② 期間
*連続意見書 第三 第一 六

Q14 定額法は,計算が簡便であり,毎期定額の減価償却費を計上するため,利益に与える影響が( ① )である。★★

A
① 同額
*企原 注20⑴

Q15 定率法は,早期に多額の減価償却費を計上するため,早期に投下資本の( ① )計算が行われる。維持費用が増加する傾向のある資産では修繕費等を含めた固定資産関連の費用負担が平準化される。★★

A
① 回収
*企原 注20⑵

Q16 取替法は,取替資産の( ① )に要する支出をその期間の( ② )として処理する方法である。★★

A
① 取替
② 費用
*連続意見書 第三 第一 七

Q17 取替法は,取替まで原価の配分が行われず,費用の( ① )計上資産の( ② )評価が生じ,取替が特定期間に集中すると費用計上が期間的に偏る。★★

A
① 過少
② 過大

Q18 減耗償却は,減耗性資産の( ① )的減少に応じた減価償却とは異なる費用配分方法であるが,手続は( ② )法と同じである。★★

A
① 数量
② 生産高比例
*連続意見書 第三 第一 六2

〈執筆者紹介〉
穂坂 治宏
(ほさか・はるひろ)
税理士試験の簿記論と財務諸表論の受験指導をしている税理士。ネットスクールで簿財(標準)を担当。本誌「会計人コースWEB」への執筆も多数。著書に『ど素人でもわかる簿記・経理の本』(翔泳社)などがある。

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「資産の評価は原価か、時価か-混合測定という考え方」「リサイクリングは何がわかりにくいのか?」など、受験生が理解しにくい論点などの解説が掲載されています。

*本連載は、会計人コース2020年6月号付録「スリー・ステップ式財表理論パーフェクトNavi2020」の一部を再構成したものです。


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