長島 正浩(茨城キリスト教大学教授)
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問題(空欄補充)
第4のステップは,第3のステップで決定された取引価格を( ① )に( ② )する。それぞれの( ① )(あるいは別個の財又はサービス)に対する取引価格の( ② )は,財又はサービスの( ③ )の比率に基づいて行われる。
解答・解説
① 履行義務
② 配分
③ 独立販売価格
*収益認識会計基準65項,66項
”設例の再確認も効果的!”(桜井23版,124頁「設例1」)
◎復習しましょう!
1.CF計算書
2.一株当たり当期純利益
3₋1.金融商品会計①‐⑦
3₋2.金融商品会計⑧‐⑭
3‐3.金融商品会計⑮‐⑳
4-1.棚卸資産会計①‐⑥
4-2. 棚卸資産会計⑦‐⑫
5‐1.収益認識会計①‐⑦
〈執筆者紹介〉
長島 正浩(ながしま・まさひろ)
茨城キリスト教大学経営学部教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師,会計事務所(監査法人),証券会社勤務を経て,専門学校,短大,大学,大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後,松本大学松商短期大学部准教授を経て,現在に至る。この間35年以上にわたり,簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。
*本連載は,『会計人コース』2020年1月号付録『まいにち1問ポケット財表理論』に加筆修正したものです。