長島 正浩(茨城キリスト教大学教授)
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問題(空欄補充)
時価の変動により利益を得ることを目的として保有する有価証券である( ① )については,( ② )にとっての有用な情報は有価証券の期末時点での( ③ )に求められると考えられる。したがって,( ③ )をもって貸借対照表価額とすることとした。また,( ① )は,売却することについて事業遂行上等の制約がなく,時価の変動にあたる評価差額が企業にとっての( ④ )と考えられることから,その評価差額は( ⑤ )として処理することとした。
解答・解説
① 売買目的有価証券
② 投資者
③ 時価
④ 財務活動の成果
⑤ 当期の損益
*金融商品会計基準70項
”売却してもしなくてもそこに判断があるかぎり運用成果である”
◎復習しましょう!
1.CF計算書
2.一株当たり当期純利益
3₋1.金融商品会計①‐⑦
〈執筆者紹介〉
長島 正浩(ながしま・まさひろ)
茨城キリスト教大学経営学部教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師,会計事務所(監査法人),証券会社勤務を経て,専門学校,短大,大学,大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後,松本大学松商短期大学部准教授を経て,現在に至る。この間35年以上にわたり,簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。
*本連載は,『会計人コース』2020年1月号付録『まいにち1問ポケット財表理論』に加筆修正したものです。