【毎日簿記10分ドリル】第22回：会計上の変更

問　題

当社のＸ1年度とＸ2年度に関する次の〔資料〕に基づき，下記の問に答えなさい。

問１　Ａ商品の評価方法を先入先出法から総平均法に変更したことによるＸ2年度期首の遡及処理の仕訳を示しなさい。
問２　Ｘ2年度のＢ備品の減価償却に関する整理仕訳を示しなさい。
問３　Ｘ2年度のＡ商品に係る売上原価はいくらか求めなさい。

〔資料〕
Ｘ1年度（Ｘ1年４月１日～Ｘ2年３月31日）
・当社は，Ｘ1年度より，Ａ商品の販売事業を開始した。Ｘ1年度の期首においてＡ商品の在庫はなく，Ｘ1年度中のＡ商品に係る受払の記録は，次のとおりであった。当社は，Ａ商品の評価方法として先入先出法を採用した。

・当社は，Ｘ1年４月１日に，Ａ商品を販売するためのＢ備品（取得価額1,500,000円，耐用年数５年，残存価額ゼロ）を取得し，ただちに事業の用に供した。当社は，Ｂ備品の減価償却方法として250％定率法（定額法償却率の2.5倍を償却率とする定率法）を採用した。
・Ｘ1年度の期末において，Ａ商品の棚卸減耗，Ａ商品やＢ備品について収益性の低下を示す事実は存在しなかった。

Ｘ2年度（Ｘ2年４月１日～Ｘ3年３月31日）
・Ｘ2年度中のＡ商品に係る受払の記録は，次のとおりであった。（　？　）に当てはまる金額は，各自で推定すること。

・当社は，Ｘ2年度の期首より，Ａ商品の評価方法を先入先出法から総平均法に，Ｂ備品の減価償却方法を250％定率法から定額法に，それぞれ変更した。これらの変更は，重要性があると判断される。さらに，過去の誤謬によるものではなく，正当な理由によるものと認められるので，「会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準」において定められている原則的な取扱いに従って，それぞれ処理するものとする。なお，Ｂ備品の耐用年数や残存価額に変更はなかった。
・Ｘ2年度の期末において，Ａ商品の棚卸減耗，Ａ商品やＢ備品について収益性の低下を示す事実は存在しなかった。

〔平成25年第Ⅰ回短答式問題９・改題〕

＜ヒント＞
問１について，Ａ商品のＸ2年３月31日現在の単価について，先入先出法と総平均法によった場合の単価を算定し，その差額を「商品」と「繰越利益剰余金」の勘定科目で仕訳をしよう。
問２は前期末までの250％定率法によった未償却残高を算定し，その帳簿価額に基づき，残りの耐用年数４年で定額法により償却すること。