＜連載7＞税理士試験・会計士試験・簿記検定　重要論点「財務諸表」集中ゼミ（第35回）ー損益計算書・貸借対照表（復習）

穂坂 治宏（税理士）

◎連載のねらい
・１日１問、各論点の穴埋め問題を解くことで、各論点のキーワードを押さえるようにします。
・これにより、財務会計の理論・計算の基本的な考え方を理解できるようにすることが目標です。

Q10　損益計算書の総額主義は，企業活動の（　①　）を示すため必要である。★★

A
①　取引規模
＊企原 第二 一Ｂ

Q11　損益計算書には，企業が獲得した利益の金額だけでなく，その発生源泉を明らかにすることで，企業の（　①　）をより適切に表示できる。★★

A
①　経営成績
＊企原 第二 一Ｃ

Q12　費用収益対応表示の原則とは，損益計算書での収益と費用の対応表示を要求する原則である。対応表示には，個別的対応や期間的対応などの因果関係がある対応関係の表示と単に取引の（　①　）に基づく対応表示がある。★★

A
①　同質性
＊企原 第二 一Ｃ

Q13　営業損益計算の区分では，売上総利益と営業利益，経常損益計算の区分では，（　①　），純損益計算の区分では，税引前当期純利益と当期純利益が表示される。★★

A
①　経常利益
＊企原 第二 二

Q14　経常損益計算に含められた収益と費用は，いずれも（　①　）な企業活動から規則的・反復的に生じた項目であり，経常利益は企業の正常な収益力を表す業績指標として重視される。★★

A
①　経常的

Q15　貸借対照表完全性の原則とは，貸借対照表日における（　①　）の資産，負債及び純資産をもれなく貸借対照表に記載することを要求する原則である。★★

A
①　すべて
＊企原 第三 一

Q16　貸借対照表の総額主義は，企業の（　①　）を示すため必要である。★

A
①　財政状態
＊企原 第三 一Ｂ

Q17　正常営業循環基準とは，企業の主たる営業活動の循環過程内にある項目を（　①　）項目とする基準である。★

A
①　流動
＊企原 注16

Q18　１年基準とは，貸借対照表日の翌日から１年以内に入金・支払期日が到来する項目を（　①　）項目とし，１年を超える項目を（　②　）項目とする基準である。★

A
①　流動　
②　固定
＊企原 注16

Q19　流動性配列法とは，貸借対照表の項目を（　①　）性の高い順，すなわち資産は換金性の高い順，負債は返済期限の早い順に配列する方法である。流動性配列法は，企業の（　②　）を明らかにすることに役立つ。★

A
①　流動
②　支払能力
＊企原 第三 三

〈執筆者紹介〉
穂坂　治宏（ほさか・はるひろ）
税理士試験の簿記論と財務諸表論の受験指導をしている税理士。ネットスクールで簿財（標準）を担当。本誌「会計人コースWEB」への執筆も多数。著書に『ど素人でもわかる簿記・経理の本』（翔泳社）などがある。

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＊本連載は、会計人コース2020年6月号付録「スリー・ステップ式財表理論パーフェクトNavi2020」の一部を再構成したものです。