＜連載＞税理士試験・会計士試験・簿記検定　重要論点「金融商品・CF計算書」集中ゼミ（第30回）ー 「有価証券」の復習

穂坂治宏（税理士）

◎連載のねらい
・１日１問、各論点の穴埋め問題を解くことで、各論点のキーワードを押さえるようにします。
・これにより、財務会計の理論・計算の基本的な考え方を理解できるようにすることが目標です。

Q6　購入した有価証券の取得価額は，（　①　）に（　②　）を加算した金額である。★

A
①　購入代価
②　付随費用
＊企原 第三 五Ｂ

Q7　売買目的有価証券は，投資者に（　①　）な情報である（　②　）で評価し，売却に事業遂行上等の制約がなく，時価の変動にあたる評価差額が財務活動の（　③　）であるため，評価差額は（　④　）として処理する。★★★

A
①　有用
②　時価
③　成果
④　当期の損益
＊金融商品基準15，70

Q8　満期保有目的の債券は，約定利息と元本の受取りを目的としており，満期までの間の金利変動による（　①　）のリスクを認める必要がないため，原則として（　②　）で評価する。★★★

A
①　価格変動
②　取得原価（償却原価）
＊金融商品基準16，71

Q9　償却原価法とは，金融資産・負債を債権・債務額と異なる金額で計上した場合の金利調整差額を償還期まで毎期一定の方法で取得価額に（　①　）する方法をいう。具体的には，複利を加味して金利調整差額を配分する（　②　）法と均等額を配分する（　③　）法がある。★★★

A
①　加減
②　利息
③　定額
＊金融商品基準 注５

Q10　子会社株式や関連会社株式は，企業の（　①　）や影響力の行使を目的に所有し，事業用資産と同様の性格を有するため，（　②　）で評価する。★★★

A
①　支配　
②　取得原価
＊金融商品基準17，73，74

Q11　その他有価証券は，投資者に（　①　）な（　②　）で評価し，売却等に事業遂行上等の（　③　）があるため評価差額は（　④　）の部に計上する。★★★

A
①　有用
②　時価
③　制約
④　純資産
＊金融商品基準18，75～79

Q12　純資産直入法には，銘柄別の評価差額の純額を（　①　）の部に計上する全部純資産直入法と評価差益は純資産の部に計上し，評価差損は当期の損失とする（　②　）主義を根拠とする部分純資産直入法がある。★★

A
①　純資産
②　保守
＊金融商品基準18，80

Q13　市場価格のない株式以外の有価証券の（　①　）が著しく下落し，回復の見込みがあると認められる以外の場合と市場価格のない株式等の発行会社の財政状態の悪化により（　②　）が著しく低下した場合である。★

A
①　時価
②　実質価額
＊金融商品基準20，21

〈執筆者紹介〉
穂坂　治宏（ほさか・はるひろ）
税理士試験の簿記論と財務諸表論の受験指導をしている税理士。ネットスクールで簿財（標準）を担当。本誌「会計人コースWEB」への執筆も多数。著書に『ど素人でもわかる簿記・経理の本』（翔泳社）などがある。

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＊本連載は、会計人コース2020年6月号付録「スリー・ステップ式財表理論パーフェクトNavi2020」の一部を再構成したものです。