長島 正浩(茨城キリスト教大学教授)
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問題
棚卸資産会計基準で認められる平均原価法と売価還元法とは?
解答・解説
平均原価法:取得した棚卸資産の平均原価を算出し,この平均原価によって期末棚卸資産の価額を算定する方法である。平均原価は,総平均法または移動平均法によって算出する。
売価還元法:値入率等の類似性に基づく棚卸資産のグループごとの期末の売価合計額に,原価率を乗じて求めた金額を期末棚卸資産の価額とする方法である。売価還元法は,取扱品種の極めて多い小売業等の業種における棚卸資産の評価に適用される。
*棚卸資産会計基準6-2項
”計算方法を確認しよう!”(桜井23版,155頁「設例3」)
◎復習しましょう!
1.CF計算書
2.一株当たり当期純利益
3₋1.金融商品会計①‐⑦
3₋2.金融商品会計⑧‐⑭
3‐3.金融商品会計⑮‐⑳
4-1.棚卸資産会計①‐⑥
第44回 棚卸資産会計⑦
第45回 棚卸資産会計⑧
第46回 棚卸資産会計⑨
第47回 棚卸資産会計⑩
〈執筆者紹介〉
長島 正浩(ながしま・まさひろ)
茨城キリスト教大学経営学部教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師,会計事務所(監査法人),証券会社勤務を経て,専門学校,短大,大学,大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後,松本大学松商短期大学部准教授を経て,現在に至る。この間35年以上にわたり,簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。
*本連載は,『会計人コース』2020年1月号付録『まいにち1問ポケット財表理論』に加筆修正したものです。