この連載講座では、「日商簿記では学ばないけれど、税理士試験の簿記論・財務諸表論では必要になる論点」を学習します。
簿記論・財務諸表論の学習は広範囲にわたるため、日商簿記では深く学んでいない論点も対策しなければなりません。
税理士を目指して簿記論・財務諸表論の学習を始めた方、「いずれは税理士に」と考えている方は、この連載講座を使って効率的に学習を進めていきましょう。
千葉商科大学基盤教育機構専任講師 渡邉 圭
―商品売買編―
1 学習済項目と未学習項目の整理
日商2級までの学習項目 | 分記法・三分法・売上原価対立法 |
未学習項目 | 総記法・小売棚卸法・売価還元法 |
2 本試験の出題傾向
毎年、本試験で問われています。
仕訳、総勘定元帳から金額の推定問題、総合問題など日商簿記検定よりも出題形式が多様です。
本問以外の問題集などを使い、簿記論の論点を中心に学習することで、財務諸表論もカバーすることができます。
第2回 基礎編2:日商簿記検定2級の範囲からの問題
次の<資料>からA商品売上高、B商品売上高、期首商品棚卸高を答えなさい。なお、会計期間はX1年4月1日~X2年3月31日である。
<資 料>
当社は、商品売買の記帳方法を売上原価対立法により処理しており、A商品とB商品を取り扱っている。
決算整理前残高試算表に示されている勘定科目の残高金額はA商品とB商品の合計額である。
A商品とB商品の原価率はそれぞれ70%、60%であり、当期の仕入高は13,500,000円で、値引き、返品及び割戻しはなかった。
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