【イメージでつかむ会計基準】第10回：真実性の原則（２）

あるフットボール（サッカー）の試合で、ＡチームとＢチームが試合をしてＡチームが２点を取り、Ｂチームが１点を取り試合が終了したとしましょう。

Ａチームのプレイヤーは試合に勝ったと思いますが、Ｂチームのプレイヤーは試合に負けたと思いますよね。

AチームとBチームが試合をしたという１つの事実に対して、ＡチームとＢチームの結論は異なります。しかし、どちらの結論もウソではなく真実です。

もう１つ例をあげてみます。 たとえば、「車を買った」という１つの事実があったとしましょう。車を買った都心に住むAさんは、耐用年数を７年と設定したとします。一方で、車を買った海沿いに住むBさんは、潮風で車がサビやすくなると思い、耐用年数を５年と設定しました。AさんもBさんも、「車を買った」という事実に対して、AさんとBさんが設定した耐用年数は異なりますが、どちらの結論もウソではなく各人が導いた真実です。

企業会計では１つの会計事実に対して、複数の会計処理の原則または手続きの選択適用が認められています。企業の実状に応じて、計算結果の異なる会計処理基準の選択適用と見積り計算が認められています。

車の購入の例でみたように、有形固定資産の償却においては、定額法と定率法のどちらを採用するかといった会計処理の選択や耐用年数の見積りによって、「減価償却費」の金額は異なります。どちらの金額も虚偽ではなく真実です。
このことから、真実性の原則でいう「真実」とは、相対的真実であるといえます。

それでは確認テストに挑戦しましょう！