【連載】会計士・税理士・簿記検定 財務会計のセンスが身につくプチドリル2027〜金融商品会計９

長島 正浩（千葉経済大学短期大学部 教授）

【編集部より】
「財務会計のセンスが身につくプチドリル2027」は財務会計論の基礎固めと学習のペースメーカーに役立てていただけるように、平日１日１問掲載する連載です。スキマ時間の学習にぜひご活用ください。
＊本連載は『会計士・税理士・簿記検定 財務会計のセンスが身につくプチドリル』（2022.08～2023.07掲載）の改訂版です。

■本連載のねらい（第１回）はこちら

問題（空欄補充）

時価の変動により利益を得ることを目的として保有する有価証券である（　①　）については、（　②　）にとっての有用な情報は有価証券の期末時点での（　③　）に求められると考えられる。したがって、（　③　）をもって貸借対照表価額とすることとした。また、（　①　）は、売却することについて事業遂行上等の制約がなく、時価の変動にあたる評価差額が企業にとっての（　④　）と考えられることから、その評価差額は（　⑤　）として処理することとした。

解答・解説

時価の変動により利益を得ることを目的として保有する有価証券である（① 売買目的有価証券）については、（② 投資者）にとっての有用な情報は有価証券の期末時点での（③ 時価）に求められると考えられる。したがって、（③ 時価）をもって貸借対照表価額とすることとした。また、（① 売買目的有価証券）は、売却することについて事業遂行上等の制約がなく、時価の変動にあたる評価差額が企業にとっての（④ 財務活動の成果）と考えられることから、その評価差額は（⑤ 当期の損益）として処理することとした。

＊金融商品会計基準70項 　
『売るのも判断、売らないのも判断。どちらも運用の成果だ！』

＜構成（予定）＞
１ 金融商品会計
２ 棚卸資産会計
３ 固定資産の減損
４ リース会計
５ ソフトウェア会計
６ 研究開発費会計
７ 繰延資産
８ 退職給付会計
９ 資産除去債務
10 収益認識会計
11 税効果会計
12 ストック・オプション会計
13 自己株式
14 準備金の減少
15 純資産の部の表示
16 株主資本等変動計算書
17 企業結合会計
18 事業分離会計
19 連結会計
20 包括利益
21 外貨換算会計
22 キャッシュ・フロー計算書
23 一株当たり当期純利益
24 後発事象・会計上の見積り
25 過年度遡及会計
26 概念フレームワーク
27 企業会計原則・一般原則

〈執筆者紹介〉
長島 正浩（ながしま・まさひろ）

千葉経済大学短期大学部 教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師、会計事務所（監査法人）、証券会社勤務を経て、専門学校、短大、大学、大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後、松本大学松商短期大学部准教授、茨城キリスト教大学経営学部教授を経て、現在に至る。この間40年にわたり、簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。