【連載】会計士・税理士・簿記検定 財務会計のセンスが身につくプチドリル2027〜金融商品会計５

長島 正浩（千葉経済大学短期大学部 教授）

【編集部より】
「財務会計のセンスが身につくプチドリル2027」は財務会計論の基礎固めと学習のペースメーカーに役立てていただけるように、平日１日１問掲載する連載です。スキマ時間の学習にぜひご活用ください。
＊本連載は『会計士・税理士・簿記検定 財務会計のセンスが身につくプチドリル』（2022.08～2023.07掲載）の改訂版です。

■本連載のねらい（第１回）はこちら

問題

償却原価法の利息計算においての原則と例外はどのような方法か？

解答・解説

償却原価法によって差額を調整する具体的な方法には、実効利子率による複利計算を前提とした利息法（原則）と、毎期均等額ずつ差額を配分する定額法（例外）がある。

＊『財務会計講義＜第27版＞』235頁
『利息は実効利子率で複利計算する（利息法）のが正確！』

＜構成（予定）＞
１ 金融商品会計
２ 棚卸資産会計
３ 固定資産の減損
４ リース会計
５ ソフトウェア会計
６ 研究開発費会計
７ 繰延資産
８ 退職給付会計
９ 資産除去債務
10 収益認識会計
11 税効果会計
12 ストック・オプション会計
13 自己株式
14 準備金の減少
15 純資産の部の表示
16 株主資本等変動計算書
17 企業結合会計
18 事業分離会計
19 連結会計
20 包括利益
21 外貨換算会計
22 キャッシュ・フロー計算書
23 一株当たり当期純利益
24 後発事象・会計上の見積り
25 過年度遡及会計
26 概念フレームワーク
27 企業会計原則・一般原則

〈執筆者紹介〉
長島 正浩（ながしま・まさひろ）

千葉経済大学短期大学部 教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師、会計事務所（監査法人）、証券会社勤務を経て、専門学校、短大、大学、大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後、松本大学松商短期大学部准教授、茨城キリスト教大学経営学部教授を経て、現在に至る。この間40年にわたり、簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。