【連載】会計士・税理士・簿記検定 財務会計のセンスが身につくプチドリル2027〜金融商品会計３

長島 正浩（千葉経済大学短期大学部 教授）

【編集部より】
「財務会計のセンスが身につくプチドリル2027」は財務会計論の基礎固めと学習のペースメーカーに役立てていただけるように、平日１日１問掲載する連載です。スキマ時間の学習にぜひご活用ください。
＊本連載は『会計士・税理士・簿記検定 財務会計のセンスが身につくプチドリル』（2022.08～2023.07掲載）の改訂版です。

■本連載のねらい（第１回）はこちら

問題（空欄補充）

支払手形、買掛金、借入金、社債その他の債務は、（　①　）をもって貸借対照表価額とする。ただし、社債を（　②　）よりも低い価額又は高い価額で発行した場合など、（　③　）に基づく金額と（　①　）とが異なる場合には、（　④　）に基づいて算定された価額をもって、貸借対照表価額としなければならない。

解答・解説

支払手形、買掛金、借入金、社債その他の債務は、（ ① 債務額 ）をもって貸借対照表価額とする。ただし、社債を（ ② 社債金額 ）よりも低い価額又は高い価額で発行した場合など、（ ③ 収入 ）に基づく金額と（ ① 債務額 ）とが異なる場合には、（ ④ 償却原価法 ）に基づいて算定された価額をもって、貸借対照表価額としなければならない。

＊金融商品会計基準26項
『ここでの貸借対照表価額は支払わなければならない金額で決まり！』

＜構成（予定）＞
１ 金融商品会計
２ 棚卸資産会計
３ 固定資産の減損
４ リース会計
５ ソフトウェア会計
６ 研究開発費会計
７ 繰延資産
８ 退職給付会計
９ 資産除去債務
10 収益認識会計
11 税効果会計
12 ストック・オプション会計
13 自己株式
14 準備金の減少
15 純資産の部の表示
16 株主資本等変動計算書
17 企業結合会計
18 事業分離会計
19 連結会計
20 包括利益
21 外貨換算会計
22 キャッシュ・フロー計算書
23 一株当たり当期純利益
24 後発事象・会計上の見積り
25 過年度遡及会計
26 概念フレームワーク
27 企業会計原則・一般原則

〈執筆者紹介〉
長島 正浩（ながしま・まさひろ）

千葉経済大学短期大学部 教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師、会計事務所（監査法人）、証券会社勤務を経て、専門学校、短大、大学、大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後、松本大学松商短期大学部准教授、茨城キリスト教大学経営学部教授を経て、現在に至る。この間40年にわたり、簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。