＜直前期集中連載＞財表理論　インプット＆アウトプット同時マスター講座（第5回）―過去問チャレンジ①

＜解答＞

１．①　選択適用　　②　異なる利益額　　③　期間比較
⇒「企業会計原則注解」注３
　
２．（継続性の原則と真実性の原則との関係）
　真実性の原則にいう真実性とは，相対的真実性を意味し会計的裁量の余地が生じる。そこで，企業会計上継続性を確保することで，会計的裁量に伴う経営者の利益操作を防止し，相対的真実性を保証することで真実性の原則を支える。
　
３．会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準
(1)
①　会計基準等の改正に伴う場合
②　会計基準等の改正に伴う場合以外で自発的に会計方針の変更を行う場合
(2)　減価償却方法の変更は，その変更の場面においては固定資産に関する経済的便益の消費パターンに関する見積りの変更を伴うものと考えられるからである。
⇒(1)　「基準」５項
　(2)　「基準」19項，20項，61項，62項
　なお，減価償却方法の変更を会計方針の変更としないと，「会計方針であれば必要とされる継続性の原則による牽制効果が期待できなくなる」（61項）という点は押えておきたい。

（著者紹介）
早谷　準一（はやたに　じゅんいち）
専門学校東京CPA会計学院講師
東京CPA会計学院で、税理士コース財表理論を長年担当。また、中小企業診断士として各種研修、講義等活動の分野も広げている。『会計人コース』特集・付録等への執筆多数。著書に『明快図解　経営分析の基本』（祥伝社、共著）などがある。
（注）本連載は、『会計人コース』2018年5月号付録『すらすら財表理論』の内容を加筆・修正したものです。

＜バックナンバー＞

①連載のはじめに＆概念FW①

②概念FW②

③継続性原則・会計上の変更①

④継続性の原則・会計上の変更②