【イメージでつかむ会計基準】第28回：費用収益対応の原則

渡邉　圭

費用と収益は必ず対応するという考え方を、「費用収益対応の原則」といいます。

弁当を買って食べたときに「おいしい」場合と「おいしくない」場合を例にして考えてみます。

いつも弁当を買うスーパーで新商品が売られていました。

おいしそうに見えたので、代金400円を払って弁当を買いました。

この弁当はこれまで食べたことがありません。そのため、「おいしい」か「おいしくない」かは買って食べてみないとわかりません。

弁当を食べてみて、おいしければ買ってよかったと思いますが、おいしくなければ買わなければよかったと後悔します。

弁当を食べるためには、お金を払うという努力をしなければいけません。このお金を出した結果として、おいしいお弁当を食べられたという成果につながれば得をしたと思います。また、おいしいお弁当が食べられなければ、お金を出して損したと思います。

努力は成果につながり、成果につながらなければ損をしたと思います。つまり、商品を購入するために現金を支出（努力）し、それが販売（成果）できれば、支出した金額は「費用」となり、何の成果にもつながらなければ「損失」となります。このように、費用と収益は必ず対応するという考え方を費用収益対応の原則といいます。

費用収益対応の原則は、企業における一定期間の成果を表す収益と、努力を表す費用を合理的に対応させ、この両者を差し引くことで利益額を計算することを要請する原則です。たとえば、１個300円の商品を２個仕入れ、このうち１個を500円で販売したとします。

売　上　高　500円
売上原価　　300円　→販売した1個分の原価を表示します。
売上総利益　200円

これにより、200円という利益が計算できます。