連載 『会計士・税理士・簿記検定　財務会計のセンスが身につくプチドリル』（第229回）ー 企業会計原則・一般原則⑧

長島 正浩（茨城キリスト教大学教授）

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問題

企業の財政に（  ①  ）を及ぼす可能性がある場合には，これに備えて適当に（  ②  ） をしなければならない。企業会計は，予測される将来の危険に備えて（  ③  ）に基づく会計処理を行わなければならないが，過度に保守的な会計処理を行うことにより，企業の（  ④  ）及び（  ⑤  ）の（  ⑥  ）をゆがめてはならない。

解答・解説

①　不利な影響
②　健全な会計処理
③　慎重な判断
④　財政状態
⑤　経営成績
⑥　真実な報告

＊企業会計原則第一・六，注解【注４】
『「過度な保守主義」→「真実性の原則違反」，すなわち「健全な」≒「真実な」かな？』（桜井23版，67頁）

◎復習しましょう！
１．CF計算書
２．一株当たり当期純利益
３₋１．金融商品会計①‐⑦
３₋２．金融商品会計⑧‐⑭
３‐３．金融商品会計⑮‐⑳
４-１．棚卸資産会計①‐⑥
４-２. 棚卸資産会計⑦‐⑫
５‐１．収益認識会計①‐⑦
５₋２．収益認識会計⑧-⑫
６．リース会計①‐⑥
７．固定資産の減損①‐⑩
８．ソフトウェア会計①‐⑥
９．研究開発費会計①‐⑦
10．繰延資産①‐⑦
11．退職給付会計①‐⑥
12．資産除去債務①‐⑥
13．税効果会計①‐⑥
14．ストック・オプション会計と役員賞与（報酬）会計①‐⑧
15．自己株式①‐⑦
16．準備金の減少①‐⑥
17．純資産の部の表示①‐⑦
18．株主資本等変動計算書①‐⑤
19-1．企業結合会計①‐⑦
19-2．企業結合会計⑧‐⑫
20．事業分離会計①‐⑤
21．連結会計①‐⑥
22．外貨換算会計①‐⑤
23．過年度遡及会計①‐⑥
24．包括利益①‐⑤
25．概念FW①‐⑧
26-1．企業会計原則・一般原則①‐⑤
26-6．企業会計原則・一般原則⑥
26-7．企業会計原則・一般原則⑦

〈執筆者紹介〉
長島　正浩（ながしま・まさひろ）
茨城キリスト教大学経営学部教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師，会計事務所（監査法人），証券会社勤務を経て，専門学校，短大，大学，大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後，松本大学松商短期大学部准教授を経て，現在に至る。この間35年以上にわたり，簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。

＊本連載は，『会計人コース』2020年1月号付録『まいにち1問ポケット財表理論』に加筆修正したものです。