連載 『会計士・税理士・簿記検定 財務会計のセンスが身につくプチドリル』(第121回)ー 税効果会計②


長島 正浩(茨城キリスト教大学教授)

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問題(空欄補充)

税効果会計を適用しない場合には,課税所得を基礎とした法人税等の額が(  ①  )として計上され,法人税等を控除する前の企業会計上の利益と課税所得とに差異があるときは,法人税等の額が法人税等を控除する前の(  ②  )と期間的に(  ③  )せず,また,将来の法人税等の支払額に対する影響が表示されないことになる。

解答・解説

① 費用
② 当期純利益
③ 対応

*税効果意見書二1
『税効果会計の必要性をみるとき,これがなかったらどんな悪影響が出るかを考える』

◎復習しましょう!
1.CF計算書
2.一株当たり当期純利益
3₋1.金融商品会計①‐⑦
3₋2.金融商品会計⑧‐⑭
3‐3.金融商品会計⑮‐⑳
4-1.棚卸資産会計①‐⑥
4-2. 棚卸資産会計⑦‐⑫
5‐1.収益認識会計①‐⑦
5₋2.収益認識会計⑧-⑫
6.リース会計①‐⑥
7.固定資産の減損①‐⑩
8.ソフトウェア会計①‐⑥
9.研究開発費会計①‐⑦
10.繰延資産①‐⑦
11.退職給付会計①‐⑥
12.資産除去債務①‐⑥
第120回 税効果会計①

〈執筆者紹介〉
長島 正浩
(ながしま・まさひろ)
茨城キリスト教大学経営学部教授
東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。簿記学校講師,会計事務所(監査法人),証券会社勤務を経て,専門学校,短大,大学,大学院において非常勤講師として簿記会計や企業法を担当。その後,松本大学松商短期大学部准教授を経て,現在に至る。この間35年以上にわたり,簿記検定・税理士試験・公認会計士試験の受験指導に関わっている。

*本連載は,『会計人コース』2020年1月号付録『まいにち1問ポケット財表理論』に加筆修正したものです。


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