(解答)
① 当該企業の主目的たる営業取引により発生したリース債権が計上される,所有権移転ファイナンス・リース取引の場合
② 当該企業の主目的たる営業取引により発生したリース投資資産が計上される,所有権移転外ファイナンス・リース取引の場合
⇒「基準」18項,44項
(著者紹介)
早谷 準一(はやたに じゅんいち)
専門学校東京CPA会計学院講師
東京CPA会計学院で、税理士コース財表理論を長年担当。また、中小企業診断士として各種研修、講義等活動の分野も広げている。『会計人コース』特集・付録等への執筆多数。著書に『明快図解 経営分析の基本』(祥伝社、共著)などがある。
(注)本連載は、『会計人コース』2018年5月号付録『すらすら財表理論』の内容を加筆・修正したものです。
<バックナンバー>
⑥資産概念
⑦資産評価
⑲リース