＜直前期集中連載＞財表理論　インプット＆アウトプット同時マスター講座（第7回）―資産評価

２．資産の評価

15．取得原価の定義
　取得原価とは，資産取得の際に（　①　），または取得のために（　②　）をいう。
⇒「概念フレームワーク」第４章８項

16．企業会計原則における取得原価基準の採用根拠
　取得原価基準の採用根拠は次のとおりである。
（1）　取得原価によって資産を評価すれば，資産の貸借対照表価額は一般に（　①　）を基礎にして決定され，（　②　）が保証され，（　③　）も高い。
（2）　取得原価によって資産を評価することにより，時価が上昇したときでも（　④　）を認めず，（　⑤　）できる。
⇒「企業会計原則」第三・五本文，「棚卸資産の評価に関する会計基準」35項

17．時価の定義
　時価とは，算定日において（　①　）取引が行われると想定した場合の，当該取引における（　②　）又は（　③　）をいう。
⇒「時価の算定に関する会計基準」５項，「棚卸資産の評価に関する会計基準」４項ただし，「金融商品に関する会計基準」６項，「退職給付に関する会計基準」22項等

18．割引価値の定義と評価基準としての問題点
　割引価値とは，資産の利用から得られる（　①　）を，何らかの（　②　）によって測定時点まで割り引いた測定値をいう。割引価値の評価にあたって，（　③　）ため，評価基準として，信頼性を充足した情報の提供が困難である。
⇒「概念フレームワーク」第４章19項，→Ｈ22・60回①

19．事業投資と金融投資の定義
　事業投資とは，（　①　），企業が（　②　）ことを目的とした投資である。例えば，（　③　）が該当する。金融投資とは，（　④　）ことを目的にした投資である。例えば，（　⑤　）が該当する。
⇒平成21年５月29日「金融商品会計の見直しに関する論点の整理」（企業会計基準委員会）51項

（著者紹介）
早谷　準一（はやたに　じゅんいち）
専門学校東京CPA会計学院講師
東京CPA会計学院で、税理士コース財表理論を長年担当。また、中小企業診断士として各種研修、講義等活動の分野も広げている。『会計人コース』特集・付録等への執筆多数。著書に『明快図解　経営分析の基本』（祥伝社、共著）などがある。
（注）本連載は、『会計人コース』2018年5月号付録『すらすら財表理論』の内容を加筆・修正したものです。

＜バックナンバー＞

①連載のはじめに＆概念FW①

②概念FW②

③継続性原則・会計上の変更①

④継続性の原則・会計上の変更②

⑤過去問にチャレンジ①

⑥資産概念