イメージでつかむ「会計基準」:引当金の要件


第29回 おまけ2―引当金の要件―

本連載は、『会計人コース』2018年9月号 別冊付録『イメージで学ぶ「会計基準」』を 編集部で加工・再編集したものです。バックナンバーはこちらからご購入ください。

好きな人と結ばれた後の費用を、結婚式を例に考えてみます。
この世で最も好きな人同士が結ばれ、やがて結婚をしたとします。

そのときに、ゆくゆく2人は結婚式を挙げることにしたとしましょう。2人にとってこの結婚式代は、将来支払わなければならない費用です。

また、プロポーズをしたり結婚をしたりすることで、独身時代と比べると結婚式代を支払う可能性が高まります。

現在、式場で相談をすると、結婚式の費用がどれくらいになるか見積もりを確認することができます。

将来支払う可能性が高くなり、代金が結婚式の前に具体的にわかるのであれば、支払いに備えて準備をすることも大切です。将来発生する費用額を現在の費用として帳簿に記録を行います。

企業会計原則注解・注18では、引当金の要件について次のように示しています。

将来の特定の費用又は損失であって、その発生が当期以前の事象に起因し、発生の可能性が高く、かつ、その金額を合理的に見積ることができる場合には、当期の負担に属する金額を当期の費用又は損失として引当金に繰入れ、当該引当金の残高を貸借対照表の負債の部又は資産の部に記載するものとする。

この要件を先ほどの結婚式代にあてはめてみます。

「結婚式代は、将来の費用であり、その発生がお付き合いをしたときから起因し、また、年数を経るごとに高くなり、その金額を式場で具体的に確認ができる」というように結婚式代は引当金の要件にあてはまると考えられます。

実際には、賞与引当金や退職給付引当金等も、上記の要件にあてはめて引当金を計上しています。

ちなみに引当金に関する問題は、本試験の出題頻度が高いため、引当金の要件は暗記して確実に点が取れるようにしておきましょう。


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